2021年7月21日発刊の日本下水道新聞「特集・流域治水の実現へ　流域治水の実現に資する内水対策計画のポイント」に弊社の記事が掲載されました。

出典：
「特集・流域治水の実現へ　流域治水の実現に資する内水対策計画のポイント」、日本下水道新聞、2021年7月21日

当社は、「下水道展’21大阪」に出展いたします。

期間：令和3年8月17日（火）から8月20日（金）　4日間
会場：インテックス大阪（5号館　小間番号5019）

皆様のご来場を心よりお待ちしております。

以下のとおり、東北支社を移転いたしました。

移転年月日：令和3年5月17日

移転前：〒981-0912　仙台市青葉区堤町1丁目1番2号　エムズ北仙台3階
（TEL：022-728-7205 / FAX：022-728-7207）

移転後：〒981-0912　仙台市青葉区堤町1丁目1番2号　エムズ北仙台7階
（TEL：022-728-7205 / FAX：022-728-7207）

※電話番号およびFAX番号につきましては変更ありません。

令和3年3月22日（月）、公益財団法人日本下水道新技術機構より「下水道施設の耐水化計画策定手順等に関する共同研究」参画に対して感謝状を授与されました。
本感謝状は、下水道事業の課題解決につながる様々な共同研究に参画し、研究の推進に貢献した民間企業等に授与されるものです。

以下のとおり、沖縄事務所の住所変更をいたしました。

変更前
〒900-0006　沖縄県那覇市おもろまち4丁目16番5号
TEL:098-866-7070 / FAX:098-866-7071
変更後
〒900-0011　沖縄県那覇市上之屋1丁目11番8号
TEL:098-917-5963 / FAX:098-917-5964
変更年月日：令和3年4月1日

令和3年3月22日（月）、公益財団法人日本下水道新技術機構より「改築・更新における省エネ機器の適切な導入のための計画・設計に関する共同研究」参画に対して感謝状を授与されました。
本感謝状は、下水道事業の課題解決につながる様々な共同研究に参画し、研究の推進に貢献した民間企業等に授与されるものです。

2021年2月22日発刊の水道産業新聞「就職活動応援企画2021年度版　魅力とやりがい 上下水道の仕事」に弊社社員 関端流耶（東日本事業本部　東北事業部所属）の記事が掲載されました。

出典：「就職活動応援企画2021年度版　魅力とやりがい 上下水道の仕事」、水道産業新聞、2021年2月22日

以下のとおり、東京本社・東京支社が入居する建物の名称が変更されましたのでお知らせいたします。

変更年月日：令和3年2月1日

変更前：〒112-0002　東京都文京区小石川5丁目5番5号　ユニゾ茗荷谷ビル6F

変更後：〒112-0002　東京都文京区小石川5丁目5番5号　プライム茗荷谷ビル6F

　当社の従業員1名が、新型コロナウイルスに感染していることが、1月23日（土）に判明しました。
　当該従業員は大阪支社所属で、1月19日（火）まで勤務しておりました。同日、午前中に同居家族の感染が確認されたため、午後から自宅待機し、保健所の指示により1月21日（木）にPCR検査を受け、23日（土）に検査結果が陽性と判定されました。
　行動記録等から、保健所からは他の社員、関係取引先等の方は濃厚接触者に該当しないとの連絡を受けましたが、19日までに当該社員との接触が確認された社員については、2月2日（火）まで自宅待機によるテレワーク勤務としております。
　今後も引き続き、感染防止に万全の対策を取ってまいります。

　今回の事案を受けて、以下の対応を実施しております。

・	ビル管理者へ報告するとともに当該社員の机回り及びドア取手、スイッチ類の行動動線を消毒しました。さらなる社内消毒については、保健所の指導を仰いでいます。
・	当該従業員が担当する業務の発注者及び関係企業に、感染確認の事実を報告しました。

　関係者の皆様には、ご心配をお掛けしましたことをお詫び申し上げます。関係者並びに当社従業員とその家族の安全を第一に、関係機関と連携し、感染拡大の防止に努めてまいります。
　ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

2021年1月6日発刊の日本下水道新聞「新春賀詞交歓企画　下水道経済界のトップが語る、一年の計」に弊社代表取締役社長　山﨑義広の記事が掲載されました。

出典：「新春賀詞交歓企画　下水道経済界のトップが語る、一年の計」、日本下水道新聞、2021年1月6日