処理場施設等への流入データと降雨データから月及び年当たりの不明水量を算出するとともに、施設ごとの維持管理履歴等に基づく不明水の影響把握ならびにＬＣＣ等を反映した費用効果分析を行い、不明水対策の有効性や必要性を概略検討します。

不明水対策の実施効果が見込まれる場合、対象区域の面積に応じて、流量計器による区域ごとの絞り込み浸入水量調査及び浸入要因の想定ならびに管路内TVカメラ等を用いて浸入要因を限定する直接視覚調査を行います。

不明水浸入が顕著な降雨時にTVカメラ調査等を行うことを提案し実績もあります。

不明水浸入要因別に費用効果分析を考慮した緊急・中長期の対策メニューを検討します。